パチンコ・パチスロに大規模な出玉規制が実施される中、今後のパチンコ・スロット業界はどのようになっていくのでしょうか？

出玉規制が与える今後のパチンコ業界への影響と、これから１０年先のパチンコ・スロット業界の未来についてお話しします。

実際、過去数十年に渡るパチンコの遊技人口やパチンコのホール数のデータ推移を調べてみると今後の業界の未来が透けてみえてきましたので、その情報をお話しします。

率直に言ってパチンコ業界はこのまま２０年もすれば完全な斜陽産業になります。今はまだ街の至る所にパチンコホールがありますが、未来には数えるほどの店舗があるだけといった状況になるでしょう。

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２０１８年実施の出玉規制が打ち手と業界に与えるインパクト

まず直近の２０１８年に実施される出玉規制が打ち手と業界に与える衝撃についてお話しします。

まず簡単に今回の出玉規制の内容をおさらいすると

パチンコ

・４時間遊戯した場合の出玉を現行の３分の２まで下げる（つまり４時間で５万円以内の出玉にすること）

・１回の大当たり上限２４００発→１５００発へ引き下げ

・射幸性を抑えるために、出玉情報を容易に把握できるようにすること

・パチンコに６種類までの設定を認める

スロット

・１回の大当たり払い出し上限を４８０枚→３００枚へ引き下げ

・スロットについてもパチンコと同様に遊戯獲得性能について新基準の新設を行う（６号機の導入ということ）

・出玉性能の改正及び中時間試験の採用

現行 改正後
400G ～300％ 33.3％～220％
1600G なし 40％～150％
6000G ～150％ 50％～126％
17500G 55%～120％ 60％～115％

です。

規制の内容を一言で言うなら、「現在と同じ時間を打ったとしても、得られる出玉が少なくなる」ということです。

出玉性能の改正の欄をみても分かるように短時間での出玉爆発の可能性も漏れ無く規制されています。

スロットは４００Gで機械割を２２０％にまで抑え、１６００Gにという中時間試験も導入したことで、稀にでも短時間で出玉が沢山でてしまう可能性をより抑えようとしているのです。

これは打ち手にとって何を意味しているのかというと、これまでと同じ金額を投資してもよりリターンが見込めない、つまりローリスク・ハイリターンになるということです。

大当たりを引くまで数万円使ったにも関わらず数千円程度しか出玉が無かったという事が、これまでよりも頻繁に起こるのです。

パチンコは当然資金が無ければ打つことはできませんから、勝てなくなったパチンコ・スロットを打つ人は今よりも少なくなっていくのが自然な流れでしょう。

またこの規制に伴い旧基準台の撤去をし、新基準台に変える必要性が出てきます。今のところ移行期間として約３年程度の期間があるというウワサもありますが、先行きは不透明です。もし新基準台への入れ替えが義務となればパチンコホールは収益が減っているところに莫大なコストがかかることになります。

そのため体力のない小・中堅のパチンコホールは倒産していくことになるでしょう。

 

パチンコ業界は２０年後には遊技人口２５０万、ホール数は５５００店舗程度になる

後ほど詳しく述べますが、今後２０年間で遊技人口は２００万人程度、パチンコホール数は５５００店舗以下になると推測されます。

これは現在のパチンコ・スロット遊戯人口が１０００万人程度なので約４分の１、そしてパチンコホール数は現在の約半分程度になるということです。

現在、街にパチンコホールが１０あるのなら、その半分が消滅し５店舗程度になるということです。

遊技人口が今の４分の１になるので、実際はもっとパチンコホール数は減少し、今の３〜４割程度になる可能性も非常に高いです。

なぜこう言い切れるのかを次からお話しします。

 

２０３６年までのパチンコ・スロットの遊技人口予想

過去のパチンコ・スロットの遊技人口の推移を元にこれからのパチンコ遊技人口の推移をうらなってみようと思います。

過去２０年のパチンコ・スロットの遊技人口推移

データ引用：公共財団法人　日本生産性本部「レジャー白書２０１７」参照

上記のデータは平成１９９５年から２０１６年までの過去２０年間のパチンコ遊技人口の推移をグラフにしたものです。

グラフを一目見て分かるように遊技人口はこの２０年間で激減しています。平成７年のパチンコ遊技人口は２９００万人程度でしたが、平成２８年では９４０万人となり、最盛期の約３分の１程度にまで落ち込んでいるのです。

 

今後のパチンコ・スロット遊戯人口予想

遊技人口を１０年ずつみていくと、平成６年は２７６０万人、平成１６年は１６６０万人、平成２６年は９４０万人となります。概ね１０年ごとに５０〜６０％ずつ遊技人口が減少していっているのがわかります。

そこから推測すると、２０１６年から１０年後の２０２６年には９４０万人の半分の５００万人程度になり、次の１０年後２０３６年にはその半分の約２５０万人に減少していくことが予想できます。



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２０３６年までのパチンコホール数予想

次にパチンコホール数が今後どのようになっていくのか同じようにみてみましょう。

過去２０年のパチンコホール数推移

データ引用：警視庁「平成２８年における風俗環境の現状と風俗関係事犯の取締り状況等について」参照

パチンコホールの数は最盛期に平成７年には１７,６３１店舗でしたが、その約２０年後の平成２８年には１万割れの９，９９１店舗まで低下しています。割合で言えば全盛期の５６％にまでパチンコホールの数は落ち込んでいるのです。

 

今後のパチンコホール数予想

１０年単位でみてみると、１９９６年が１７，５９４店舗、２００６年が１２，５８８店舗、２０１６年が９，９９１店舗です。

割合でみてみると、１９９６年から２００６年にかけて約２８％の減少、２００６年から２０１６年にかけて２１％の減少となっています。今後もこの程度の割合、中間値をとって１０年で約２５％パチンコホールが減少していくと仮定すると

２０２６年には約７５００店舗、２０３６年には約５５００店舗となることが予想されます。

 

まとめ

以上から、現状の流れが続いた場合パチンコ・スロット業界の今後はまず間違いなく衰退していくと予想できます。

残るのはパチンコのコアなファンや依存症の人達だけといった感じになるのではないでしょうか。

そしてパチンコホールも資金力の大きな企業のみが独占的に市場を埋めるような状態になっていくと思います。

パチンコ・スロットはお客さんとお店どちらもWINーWINの関係になるものではありません。

お客さんは必ず損をし、お店側のみが収益をあげる構造となっています。またパチンコ・スロットをしているうちに依存症患者も生み出してしまう恐ろしいものです。

ですから、このままパチンコ業界の衰退と打ち手のパチンコ離れを加速させていって欲しいと思います。それが多くの人の幸せに繋がると思うのです。

 

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